「内定は出たのに、承諾前に辞退された」「返事を待っている間に他社で決まった」。決定まであと一歩で落ちるのが、内定辞退です。
結論から言うと、辞退が起きやすいのは内定から入社までの「不安期」です。打ち手は4つ。①動機の再確認 ②不安の先回り ③他社比較への対応 ④内定から入社までのフォロー。いずれも内定が出てから始めるのでは遅く、面談の段階から仕込みます。
辞退は「説得」で防ぐものではありません。求職者が納得して決められる材料を、先に揃えておくのが仕事です。この記事では、辞退が起きる瞬間、4つの打ち手、クロージングの型、承諾率の測り方までを整理します。600社以上の人材紹介会社・派遣会社の運用を見てきた立場から解説します。
辞退はどの瞬間に起きるか
| タイミング | 起きること | 背景 |
|---|---|---|
| 最終面接の直後 | 「思っていた雰囲気と違った」 | 面接で条件や職場像がずれた |
| 内定通知の直後 | 返事を保留したまま連絡が減る | 他社の選考が残っている |
| 条件提示の後 | 給与・勤務地が想定と違い、気持ちが冷める | 事前の条件確認が不足 |
| 承諾後〜入社前 | 現職の引き止め、家族の反対 | 入社までの期間が長く、接点がない |
もっとも多いのは「内定通知の直後」と「承諾後〜入社前」です。どちらも、こちらからの接点が途切れやすい時期です。
連絡が途切れる構造そのものは求職者が音信不通になる原因と対策、応募から面談までの設計は面談率を上げる連絡設計にまとめています。
POINT
辞退は内定直後と入社前に集中する。どちらも接点が途切れる時期。
承諾率を上げる4つの打ち手
| 打ち手 | 中身 | 仕込むタイミング |
|---|---|---|
| ① 動機の再確認 | 「なぜ転職するのか」を本人の言葉で確認し、記録しておく | 初回面談 |
| ② 不安の先回り | 入社後に不安になりやすい点を、先に企業へ確認して伝える | 推薦前〜面接前 |
| ③ 他社比較への対応 | 他社の選考状況を把握し、比較軸を一緒に整理する | 面接前〜内定前 |
| ④ 内定後のフォロー | 内定から入社までの接点を設計する | 内定通知の直後 |
①を面談で記録していないと、内定時に何を確認すればよいか分かりません。「給与を上げたい」なのか「土日休みにしたい」なのかで、内定条件の説明の仕方が変わります。
林田
POINT
動機の再確認・不安の先回り・他社比較への対応・内定後のフォロー。すべて面談段階から仕込む。
不安の先回り｜企業に確認しておく項目
辞退の理由になりやすい点は決まっています。内定が出る前に、企業へ確認しておきます。
| 不安になりやすい点 | 企業に確認すること | 求職者に伝える形 |
|---|---|---|
| 初任給と控除後の手取り | 固定残業代の有無と時間数、各種手当 | 月給の内訳を分解して示す |
| 配属と教育 | 配属先、教育担当の有無、研修の期間 | 入社後1ヶ月の流れを具体的に説明 |
| 残業と休日 | 直近3ヶ月の残業実績、休日取得の実態 | 数字で示す |
| 入社日の調整 | どこまで入社日を待てるか | 現職の退職手続きと逆算して提示 |
| 一緒に働く人 | 同じ職種の在籍人数、年齢層 | イメージを具体化する |
求職者に対しては、業務内容・賃金・労働時間などの労働条件を明示する義務があります（職業安定法第5条の3）。また、求人等に関する情報について、虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはなりません（同法第5条の4）。不安を消すために条件をよく見せると、入社後の早期退職につながります。
「良い情報だけを伝える」のは短期的には承諾率を上げますが、返戻金として戻ってきます。事実を示したうえで、判断材料を揃えるのが正しい方向です。
返戻金の設計は人材紹介の返戻金と返金規定の作り方、定着支援は人材紹介の定着支援にまとめています。
POINT
手取り・配属・残業・入社日・一緒に働く人の5点を事前に企業へ確認する。よく見せる説明はしない。
クロージングの型（会話例）
内定通知の連絡は、条件を伝えるだけの場ではありません。判断の材料と期限を整理する場です。
④と⑤を飛ばさないでください。懸念を言葉にしてもらえないまま「検討します」で終わると、そのまま連絡が途絶えます。
⚠ 注意：承諾を強く迫らない
判断を急がせる、他社を悪く言う、断りにくい状況を作る、といった進め方は避けてください。求職者本人の意思決定を尊重するのが前提です。強引な進め方は、入社後の早期退職や、その後の紹介先からの信頼低下につながります。
POINT
内定連絡では条件を分解し、当初の動機と照合し、懸念と他社状況を聞いて期限を握る。
他社と比較されたときの対応
| 求職者の状況 | 対応 | 避けること |
|---|---|---|
| 他社の結果待ち | 両方の結果が揃う日程を、企業側に相談する | 他社の選考をやめさせようとする |
| 他社のほうが給与が高い | 手取り・賞与・昇給・通勤費まで含めて比較表を一緒に作る | 他社を下げる発言 |
| 他社のほうが入社日が早い | 現職の引き継ぎから逆算し、現実的な日程を整理する | 無理な日程を押す |
| 迷いが言語化できない | 初回面談で聞いた動機を見せ、優先順位を一緒に整理する | 結論を急がせる |
比較を止めるのではなく、比較を手伝うほうが結果的に選ばれます。比較表を一緒に作った求職者は、判断の過程を共有しているため、辞退の連絡も早く来ます（次の紹介につながります）。
POINT
比較は止めずに手伝う。他社を下げる発言はしない。判断の過程を共有すると次につながる。
内定から入社までのフォロー設計
| 時点 | やること | 狙い |
|---|---|---|
| 承諾の当日 | 退職手続きの流れと、引き止められた場合の対応を共有 | 現職の引き止め対策 |
| 退職交渉の直後 | 進捗を確認し、必要なら退職日の調整を企業へ相談 | 入社日のズレを早期に把握 |
| 入社2週間前 | 初日の集合場所・持ち物・服装・連絡先を送る | 当日の不安を消す |
| 入社前日 | リマインドと激励の連絡 | 直前の離脱を防ぐ |
| 入社当日 | 終業後に一言連絡 | 初日の印象を把握する |
もっとも辞退が起きやすいのは、現職への退職の申し出のタイミングです。引き止めに合う前提で、想定問答を一緒に準備しておくと、揺れが小さくなります。
POINT
承諾当日・退職交渉後・2週間前・前日・当日の5時点で接点を持つ。退職の申し出時が最大の山場。
承諾率を測って改善する
| 指標 | 計算方法 | 低いときに疑うこと |
|---|---|---|
| 内定承諾率 | 承諾数 ÷ 内定数 | 条件のすり合わせ不足、他社比較への対応 |
| 承諾後入社率 | 入社数 ÷ 承諾数 | 内定〜入社のフォロー不足 |
| 面接通過率 | 内定数 ÷ 最終面接数 | 推薦の精度、事前の期待値調整 |
| 6ヶ月定着率 | 6ヶ月在籍数 ÷ 入社数 | 条件の説明が実態と合っていたか |
承諾率と承諾後入社率は、分けて測ってください。どちらが低いかで打ち手が変わります。前者が低いなら条件のすり合わせ、後者が低いならフォローの問題です。
なお、無期雇用で就職した人のうち6ヶ月以内に離職した人数は、インターネットでの情報提供の対象です（職業安定法施行規則第24条の8第3項）。辞退を減らすために強引に進めると、この数字に跳ね返ります。
KPIの組み立て方は人材紹介のKPI設計にまとめています。
POINT
承諾率と承諾後入社率を分けて測る。前者は条件、後者はフォローの問題。
内定辞退に関するよくある質問
辞退の連絡が来ないまま音信不通になります。
内定連絡の時点で「他社に決めた場合も、その旨だけ教えてください」と伝えておくと、連絡が来やすくなります。辞退の理由が分かれば、次の紹介に活かせます。
回答期限はどれくらいが適切ですか？
企業の事情によりますが、他社の結果待ちがある場合は、企業に事情を伝えて調整を相談するのが現実的です。無理に短い期限で迫ると、承諾後の離脱につながります。
現職の引き止めにはどう対応しますか？
引き止めは起きる前提で、退職理由と譲れない条件を事前に整理しておきます。条件を上げる提案をされた場合、それが当初の転職理由を解決するのかを一緒に確認してください。
辞退が続くときは何を見直しますか？
まず承諾率と承諾後入社率を分けて測り、どちらが低いかを特定します。そのうえで、面談での動機の記録、企業への事前確認項目、内定後のフォローの実施率を確認してください。
POINT
辞退の連絡も歓迎する姿勢を伝える。期限は企業と調整する。引き止めは事前に想定問答を用意する。
未経験者層の求職者集客に悩んだら
内定辞退を減らしても、面談の母数がなければ決定数は増えません。承諾率の改善と集客は、あわせて進める必要があります。
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まとめ
まずは直近の辞退案件を3件振り返り、内定直後と入社前のどちらで落ちたかを分類してください。承諾率を上げながら決定数も増やしたいなら、無料相談で集客と運用の優先順位を整理するのが近道です。
書いた人：求職者送客ナビ運営事務局
監修：林田将希（PISTEC株式会社 代表取締役／人材サービス運営歴8年）
600社以上の人材紹介会社・派遣会社の立ち上げ・集客支援に携わるPISTEC株式会社が運営。未経験者層の採用・転職支援なら、求職者送客ナビ。
参考：職業安定法、職業安定法施行規則。※本記事の数値例は説明のための仮定であり、改善効果を保証するものではありません。※本記事の相場は一般的な傾向であり、個別の契約条件を保証するものではありません。
