人材紹介会社が使えるスカウト媒体比較15選｜料金より「使える条件」で選ぶ

「スカウト媒体を増やしたいが、人材紹介会社でも使えるのかが分からない」「料金表を取り寄せたら、採用企業向けの金額だった」。媒体選びでいちばん時間を取られるところです。

結論から言うと、28媒体の現行の公式ページを見た範囲で、人材紹介会社向けの導線を公式に書いているのは11媒体、可と読めるのが4媒体、可否が書かれていないのが9媒体、不可・終了が4媒体でした（確認日2026年10月4日・当方が確認できた範囲）。知名度と「使えるかどうか」は一致しません。

そして使えると分かったあとに効いてくるのが条件です。許可証の写し、直近の決定実績、審査、求人の年収下限——媒体ごとに違い、満たせないと契約まで進めません。

費用の見方も注意が要ります。紹介会社向けの成果報酬は「採用企業から得る紹介手数料」に対する率で、採用企業向けの「理論年収×15%」とは分母が違います。年収500万円・手数料30%の案件で媒体に30%払うと、手元に残るのは年収の21.0%です（計算例・後述）。

この記事では、判定の内訳、使える条件の見方5つ、費用4パターンと分母、そして15媒体をタイプ別に整理します。600社以上の人材紹介会社・派遣会社の運用を見てきた立場から解説します。

人材紹介会社が使えるスカウト媒体の3タイプと、別の選択肢

公式に「使える」と書いてある15媒体を、母集団の出どころでタイプ分けしました（タイプ分けは当メディアの整理です）。

15媒体の一覧

15媒体を一覧にまとめました。気になる媒体は名前をクリックすると詳細へ移動します。

媒体	運営	タイプ	判定	料金（公式）	使える条件	スカウト通数	規模（公式・時点）	確認日
ビズリーチ（ヘッドハンター）	ビズリーチ（Visional）	①	公式導線あり	サービスページに記載なし。決算説明資料に60万円／6ヵ月＋紹介手数料の25.5〜40%（税抜・スタンダードプラン）	問い合わせフォームで有料職業紹介許可証の有無を申告。別途契約	公式に記載なし	登録ヘッドハンター9,500人以上（2026-07-31）	2026-10-04
リクルートダイレクトスカウト（エージェント）	リクルート	①	公式導線あり	参画料（初年度のみ）＋入社決定時の成果報酬。金額・率は記載なし。約款は参画料・更新料・利用料の3種	約款第5条の当社基準の審査。自らが職業紹介を行うためにのみ利用	公式に記載なし	会員総数は非公表	2026-10-04
doda X Professional Search	パーソルキャリア	①	公式導線あり	新規契約料＋更新契約料＋採用決定時の成果報酬。金額は問い合わせ	許可免許の写し／プライバシーポリシー／企業ドメインのメール。直近1年に決定年収750万円（一都三県）または600万円以上1件	無料・通数制限なし	登録者属性は2024年10月時点	2026-10-04
AMBI	エン・ジャパン	①	可と読める	公式に記載なし	公式に記載なし（参画フォームあり）	公式に記載なし	会員150万人突破（2025-01リリース）	2026-10-04
ミドルの転職	エン・ジャパン	①	可と読める	公式に記載なし	公式に記載なし（参画フォームあり）	公式に記載なし	35歳以上が89%／求人40万件超（サイト表示2026-10-03）	2026-10-04
dodaMaps	パーソルキャリア	②	公式導線あり	スカウト送信無料＋エントリー課金。月0エントリーはミニマムフィー。金額は価格表	人材紹介免許を保有している法人＋審査フォーム	送信無料（自動スカウトは同一候補者に最大10回）	累計100万人以上（2024-06）／エージェント・ヘッドハンター累計1.2万人	2026-10-04
マイナビスカウティング	マイナビ	②	公式導線あり	初期費用30万円＋成果報酬料率一律25%（ミニマムチャージ30万円・税表記なし）	事前審査制。下限年収600万円以上の求人のみ掲載可。利用期間24週間	公式に記載なし	平均決定年収681万円（当社半期実績）	2026-10-04
マイナビ転職エージェントスカウトシステム（MAS）	マイナビ	②	公式導線あり	公式に記載なし（資料ダウンロード）	広告審査＋社内審査。提案から最短7日	公式に記載なし	マイナビ転職 総会員800万人以上（2024-02）	2026-10-04
マイナビ転職AGENTスカウト	マイナビ	②	公式導線あり	公式に記載なし（資料ダウンロード）	広告審査＋社内審査。提案から最短7日	無制限	公式に記載なし	2026-10-04
Daijob.com	ヒューマンリソシア	②	公式導線あり	紹介会社向けページに金額の記載なし（料金ページあり）	規約上、監督官庁の許認可・免許がない／失効している場合は契約を拒否されることがある	公式に記載なし	累計登録者91万人／毎月5,000名以上が新規登録	2026-10-04
Eight Career Design（エージェント向け）	Sansan	③	公式導線あり	非公開（要相談）	独自の事前審査。「数に頼ったアプローチを防ぐため」利用エージェントを限定	公式に記載なし	Eightユーザー450万人以上	2026-10-04
OpenWorkリクルーティング（エージェント向け）	オープンワーク	③	公式導線あり	システム基本使用料60万円＋成功報酬 紹介手数料の30%（税別）。報酬30万円未満はミニマムギャランティ	直近半年以内に2名以上の中途採用の支援実績（年収問わず）＋参画審査	月500〜2,500通を付与（毎月1日付与・翌月繰越なし）	累計会員826万人（2025-10時点）	2026-10-04
YOUTRUST	YOUTRUST	③	可と読める	公式に記載なし	規約上「ヘッドハンター会員」＝当社と契約関係にある有料職業紹介事業者等	公式に記載なし	公式に具体数なし	2026-10-04
LinkedIn Recruiter（Staffing）	LinkedIn	③	公式導線あり	Contact sales（金額なし）	人材紹介会社向けの導線は英語ページのみ	このページに記載なし	具体数の記載なし	2026-10-04
yagioffer	Yagish	③	可と読める	10万円（税抜）／オファー1,000通・課金日より90日。初期費用・成果報酬なし	公式に紹介会社の可否の記載なし（PRで人材紹介企業の利用社数を公表）	1,000通／口（追加は1口10万円・税抜）	約250万人（2026-04 PR）〜280万人（2026-09 事業者ページ）	2026-10-04

※判定は現行の公式ページ（サービスページ・利用規約・FAQ・エージェント向けページ）の記載のみに基づく当方の整理です。「公式に記載なし」は当方が確認できた範囲に記載がないという意味で、存在しないことを示すものではありません。税表記は公式どおりに記載しています。

可否が公式に書かれていない9媒体・公式に不可または終了の4媒体

同じ28媒体のうち、15媒体に入らなかったものです。「書かれていない」は「不可」ではありません。

媒体	公式の記載	対応
Green／Findy／paiza転職／Offers／転職ドラフト／type／エン転職ダイレクト／dodaダイレクト／Re就活（9媒体）	人材紹介会社が使えるとも使えないとも書かれていない	契約前に可否を書面で確認する。問い合わせ時に「職業紹介事業者として利用したい」と明示する
LAPRAS	ヘルプに、利用企業が人材紹介・人材派遣等で紹介する人材を同サービス上で調達するための利用は利用規約違反と明記	対象外
Wantedly	表記規程で「職業のあっせん」等の掲載は「ご遠慮ください。ただし、当社の事前の同意がある場合は除きます」	原則対象外。例外は事前同意が要る
ミイダス	サポートに「原則、お申し込み企業さまが雇用主となる募集のみに利用可能」（「人材紹介会社」の語はなし）	対象外
キャリトレ	2022年12月21日でサービス終了	対象外

ここからタイプ別に詳しく見ていきます。

「使える」の判定——28媒体の現行公式でわかったこと

判定は次の4段階で行いました。読む対象は、各媒体の現行のサービスページ・利用規約・FAQ・エージェント向けページだけです。比較メディアの記述や問い合わせで得た情報は使っていません。

判定	基準	該当数
A：紹介会社向けの導線が公式にある	「人材紹介会社」「ヘッドハンター」「エージェント」「職業紹介事業者」向けの専用ページ・専用プラン・規約上の定義のいずれかが公式に存在する	11
B：使えると読めるが専用プランなし	規約やヘルプから紹介会社の利用が読み取れるが、専用プランや参画条件の記載が公式にない	4
C：可否が公式に書かれていない	紹介会社の利用について、可とも不可とも公式に記載がない	9
×：公式に不可・終了	規約・ヘルプ・サポートで不可が明記されている、またはサービスが終了している	4

AとBの15媒体がこの記事の対象です。注意してほしいのはCの9媒体の扱いで、「書かれていない」を「使えない」と読み替えないでください。実際には個別の契約で認められている例もあります。逆に、書かれていないまま紹介求人を載せると規約違反になり得ます。問い合わせの時点で「職業紹介事業者として利用したい」と明示し、回答を書面で残すのが唯一の対処です。

使える条件の見方5つ

「使える」と分かっても、条件を満たせなければ契約まで進めません。公式に書かれている条件は、次の5種類に整理できます。

条件	中身	公式に明記している媒体（確認日2026-10-04）
① 許可証・免許	有料職業紹介事業の許可免許の写しの提出、または免許を持つ法人であること	doda X（許可免許の写し）／dodaMaps（人材紹介免許を保有している法人）／Daijob.com（規約上、許認可・免許がない／失効なら契約拒否あり）／ビズリーチ（問い合わせフォームで許可証の有無を申告）
② 直近の実績	過去一定期間の決定実績の件数や年収水準	doda X（直近1年に決定年収750万円（一都三県）または600万円以上1件）／OpenWork（直近半年以内に2名以上の中途採用の支援実績・年収問わず）
③ 審査	所定の審査を通ること	リクルートダイレクトスカウト（約款第5条・当社基準の審査）／マイナビ3サービス（広告審査＋社内審査、スカウティングは事前審査制）／Eight（独自の事前審査・利用エージェントを限定）／OpenWork（参画審査）／dodaMaps（審査フォーム）
④ 求人の年収下限	掲載できる求人に年収の下限がある	マイナビスカウティング（下限年収600万円以上の求人のみ掲載可）
⑤ 通数の扱い	スカウトを何通送れるか、繰り越せるか	doda X・マイナビ転職AGENTスカウト（無制限）／OpenWork（月500〜2,500通付与・毎月1日付与・翌月繰越なし）／yagioffer（1口1,000通の買い切り・90日）

引っかかりやすいのは②です。立ち上げ期の会社や、未経験者層を中心に扱っていて決定年収が低い会社は、doda Xの実績要件に届きません。要件は「会社」ではなく「アカウントを作るヘッドハンター個人の過去実績」として求められる点にも注意してください。

費用4パターンと「成果報酬の分母」

パターン	中身	該当する媒体
A 基本料＋成果報酬（率を公開）	固定の利用料に加え、決定時に率で課金される。率が公式または公式文書に出ている	ビズリーチ（60万円／6ヵ月＋25.5〜40%・税抜・決算説明資料）／OpenWork（60万円＋30%・税別）／マイナビスカウティング（初期30万円＋25%）
B 契約料＋成果報酬（率は非公開）	同じ構造だが、金額・率が公式に出ていない	リクルートダイレクトスカウト（参画料は初年度のみ＋入社決定時）／doda X（新規契約料・更新契約料＋成果報酬）
C エントリー課金（スカウト無料）	スカウトは無料で、面談希望が入った時点で課金される	dodaMaps（月0エントリーはミニマムフィー）
D 通数の買い切り（成果報酬なし）	通数を先に買う。決定しても追加費用が出ない	yagioffer（10万円・税抜／1,000通・90日）

分母が採用企業向けと違う

ここがこの記事でいちばん伝えたい点です。採用企業向けの成果報酬は「求職者の転職後理論年収×15%」のように年収が分母ですが、紹介会社向けは「採用企業から得る紹介手数料」が分母になります。

ビズリーチの決算説明資料は、この2つを並べて書いています。直接採用企業は「求職者の転職後理論年収の15%」、ヘッドハンターは「採用企業から得る紹介手数料の25.5% – 40%」。プラットフォーム利用料も、直接採用企業は85万円／6ヵ月、ヘッドハンターは60万円／6ヵ月と別立てです（いずれも税抜・スタンダードプラン）。

出典：ビジョナル株式会社「2026年7月期 通期決算説明資料」スライド82（2026年10月4日確認）。同社の2026年7月期第3四半期決算説明資料には「（2026年2月以降の契約より順次上記料率を適用）」の注記があり、本文では「ヘッドハンター向けの料金改定を2026年2月から順次開始。成功報酬料率の改定であり、改定時期は各契約の更新時」と説明されています。※決算説明資料は公式文書ですが料金表ではありません。実際の条件は各社にご確認ください。

モデルケース（計算例）

条件：理論年収500万円・採用企業からの紹介手数料率30%（＝手数料150万円）とします。媒体の成果報酬率だけを変えて、手元に残る額を比べます。年収・料率・媒体率はすべて仮定の数値です。税は考慮していません。

媒体の成果報酬率	媒体へ支払う額	手元に残る額	年収に対する割合
25%	37.5万円	112.5万円	22.5%
30%	45.0万円	105.0万円	21.0%
40%	60.0万円	90.0万円	18.0%

※計算例です。実際には基本料・利用料や、集客以外の原価（人件費・ツール）が別に乗ります。

手数料率30%で受けている案件も、媒体に40%払えば実質18%の仕事になります。基本料を回収するのに必要な決定数も、この手元額から逆算することになります。1決定あたりの原価の出し方は粗利率と原価構造にまとめました。

① ハイクラス・ヘッドハンター登録型（5媒体）

ヘッドハンターが登録して、年収の高い層にスカウトを送る形です。5媒体のうち3媒体（ビズリーチ・リクルートダイレクトスカウト・doda X）は成果報酬が中心で、許可証や実績の確認があります。エンの2媒体は、紹介会社の利用が読み取れるものの専用プランの記載が公式に見つかりませんでした。

ビズリーチ（ヘッドハンター）　ヘッドハンター登録型・成功報酬は紹介手数料の25.5〜40%（決算説明資料）

項目	内容
サービス名	ビズリーチ（ヘッドハンター向けの利用）
運営	株式会社ビズリーチ（ビジョナルグループ）
紹介会社向けの公式根拠	法人向けFAQ「ビズリーチは人材紹介会社（ヘッドハンター）にもご活用いただいております。以下のヘッドハンター様向けお問い合わせページよりご相談ください。」／利用規約に「紹介事業者」の定義あり
料金	サービスページに記載なし。ビジョナル「2026年7月期 通期決算説明資料」スライド82にヘッドハンター＝プラットフォーム利用料 ¥600,000／6ヵ月、成功報酬 採用企業から得る紹介手数料の25.5%〜40%（注記「税抜き」「スタンダードプラン」）
使える条件	ヘッドハンター様お問い合わせフォームに「有料職業紹介許可証の有無」の項目。別途契約。受付は平日10:00〜17:00・3営業日以内に返信
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	登録ヘッドハンター9,500人以上（2026-07-31時点）。※公式内に9,700名以上（2026-01末）の表記もあり
確認日	2026-10-04

ヘッドハンターの数も登録者の年収帯も大きい媒体です。法人向けFAQに人材紹介会社の利用が明記されていて、専用の問い合わせ導線も用意されています。

料金で特徴的なのは、サービスの公式ページに紹介会社向けの金額が載っていないことです。比較メディアが「料金非公開」と書くのはこのためですが、親会社ビジョナルの決算説明資料には料金体系の表が載っていて、ヘッドハンター向けの利用料と料率が読み取れます。本記事はそこを出所として示しています。

料率の幅が25.5%から40%と広い点は、見積りの段階で必ず確認してください。第3四半期の資料には「2026年2月以降の契約より順次上記料率を適用」という注記があり、本文では改定時期は各契約の更新時と説明されています。既存契約と新規契約で条件が違う可能性があります。

使える条件として公式に読み取れるのは、問い合わせフォームの「有料職業紹介許可証の有無」の項目です。実績要件や審査基準は公式に記載がないため、問い合わせの段階で確認することになります。

スカウト通数は紹介会社向けの記載が公式になく、採用企業向けの通数をそのまま当てはめることはできません。通数と追加購入の条件は、見積りと同時に書面で確認してください。

確かめ方：法人向けFAQでヘッドハンター向けの記載を確認し、問い合わせフォームから「利用検討」で料金体系・利用条件・開始時期を聞く。あわせて最新の決算説明資料で料金体系のスライドを見ると、提示された条件との差を判断しやすくなります。

　参画料は初年度のみ＋入社決定時の成果報酬・金額と率は公式に記載なし

項目	内容
サービス名	リクルートダイレクトスカウト（エージェント様向けの利用）
運営	株式会社リクルート
紹介会社向けの公式根拠	エージェント様向けページ＋職業紹介事業者用の利用約款。第6条に「事業者は、自らが職業紹介を行うためにのみ本サービスを利用するものとし、その他の目的で本サービスを利用することはできません」
料金	「サービス参画料が初年度のみ発生」「成果報酬型のサービス利用料のみ」「入社決定時にご請求」。金額・率は公式に記載なし。約款第22条は参画料・更新料・利用料の3種を定め、参画料および更新料は返金されない
使える条件	約款第5条「当社は、事業者について、本サービスの利用開始前後を問わず、当社基準に照らして審査します」。第23条で、期間満了日の1か月前までに意思表示がなければ同一条件でさらに1年間更新
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	会員総数は非公表
確認日	2026-10-04

職業紹介事業者向けの利用約款が独立して用意されている点が特徴です。約款に「自らが職業紹介を行うためにのみ利用する」と書かれているので、他社に又貸しするような使い方は想定されていません。

料金は、サービスページでは「参画料は初年度のみ」と読めます。ただし約款には更新料の規定があり、参画料と更新料はいずれも返金されないと定められています。比較メディアの「更新料あり」「初年度のみ」という記述が食い違って見えるのはこのためで、どちらか一方だけを見ると見積りを読み違えます。

契約期間は申込書で決まりますが、満了1か月前までに何も言わなければ自動で1年更新されます。使わない期間が出そうなら、解約の意思表示の期限をカレンダーに入れておいてください。

審査は「利用開始前後を問わず」行うと書かれています。契約後でも基準に合わないと判断されれば利用停止や契約終了があり得る、という建て付けです。

会員総数は非公表です。採用企業向けに出ている「理論年収×15%」「通数無制限」といった条件は紹介会社向けの条件ではないので、そのまま試算に使わないでください。

確かめ方：エージェント様向けページから資料請求し、参画料・更新料・成果報酬の率を1枚にまとめてもらう。あわせて職業紹介事業者用の約款を通して読み、第22条（料金）と第23条（契約期間）を自社の運用に当てはめます。

　許可免許の写し＋直近1年の決定実績が要る・スカウトは通数無料

項目	内容
サービス名	doda X Professional Search
運営	パーソルキャリア株式会社
紹介会社向けの公式根拠	LPの見出しに「人材紹介会社さま必見！ハイクラス人材の転職候補者データベースにスカウトを送ることができる成果報酬型サービス」
料金	「新規契約料、更新契約料及び転職候補者の採用決定時の成果報酬型です。※詳細はお問い合わせください。」金額・率は公式に記載なし
使える条件	契約時＝有料職業紹介事業の許可免許の写し／プライバシーポリシー（URLもしくはPDF）／企業ドメインのメールアドレス（フリーアドレス不可）。アカウント開設時＝本社が一都三県なら決定年収750万円以上1件、その他地域なら600万円以上1件（いずれも直近1年以内）。そのほか個別の審査あり
スカウト通数	「スカウトは何通送っていただいても無料です」
規模（公式・時点）	登録者属性は2024年10月時点（LP）。会員数はLP本文に記載なし
確認日	2026-10-04

15媒体のなかで、使える条件がもっとも具体的に書かれている媒体です。許可免許の写し、プライバシーポリシー、企業ドメインのメールアドレスという3点が契約時に必要で、ここは準備すれば満たせます。

引っかかるのはアカウント開設時の実績要件です。本社が一都三県なら決定年収750万円以上の決定が1件、その他の地域なら600万円以上が1件、いずれも直近1年以内。エビデンスとしてオファーレター・領収書・請求書等を提出しますが、候補者の氏名や決定先企業は伏せてよいと明記されています。

この要件は「会社の実績」ではなく「アカウントを作成するヘッドハンターの過去実績」として求められます。会社としては実績があっても、新しく入った担当者のアカウントは開設できない、ということが起こり得ます。

一方でスカウトは通数無料です。基本料を払って通数を買う媒体と比べると、送る量で損益が動かない設計になっています。2024年12月に案件マッチング機能がリリースされ、スカウト送信前に候補者の案件への興味度合いを把握できる、と説明されています。

導入は最短7日。毎週金曜日までに契約を締結（クラウドサイン）すると翌週火曜日にアカウントが発行される、という運用が公式に書かれています。

確かめ方：まず自社の直近1年の決定実績を、本社所在地の区分に合わせて棚卸しする。要件を満たすエビデンスが出せるかを確認してから問い合わせると、話が速く進みます。

　若手ハイキャリア向け・ヘッドハンターからのアプローチ機能はあるが専用プランの記載なし

項目	内容
サービス名	AMBI（アンビ）
運営	エン・ジャパン株式会社
紹介会社向けの公式根拠	エン公式のサービス紹介に「企業・ヘッドハンターから『合格可能性』が届く機能」。ヘルプにも参画しているヘッドハンター（紹介会社）からのアプローチについての記載あり。紹介会社専用のプラン・参画条件の記載は公式に確認できず
料金	公式に記載なし
使える条件	公式に記載なし（参画の問い合わせフォームあり）
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	会員150万人突破（2025年1月のリリース）／登録の目安は年収400万円以上・平均28.2歳。※エン公式のサービス紹介ページには会員数の記載なし
確認日	2026-10-04

20代後半から30代前半の、年収400万円台から上の層が中心です。ヘッドハンターからのアプローチが届く機能があることは公式に書かれており、紹介会社が使えること自体は読み取れます。

ただし専用プランの名称も、参画の条件も、料金も公式には見つかりませんでした。本記事がこの媒体を「使えると読める」に分類したのはそのためです。比較メディアに「年60万円〜・20%」といった数字が出ていることがありますが、当方が確認した範囲では公式に該当する記載がなく、採用企業向けの条件とみられます。

扱う層としては、第二新卒から若手リーダー層を狙う会社と相性が合います。年収1,000万円以上を狙うハイクラス専業であれば、同じエンでもミドルの転職のほうが近いでしょう。

参画は問い合わせフォームからになります。「職業紹介事業者として求職者にアプローチしたい」と明示して、可否・プラン・料金・通数を書面で受け取ってください。

確かめ方：エン公式のサービス紹介ページとAMBIのヘルプで、ヘッドハンター向けの記載を自分の目で確認する。そのうえで参画フォームから問い合わせ、回答をPDFかメールで残します。

　35歳以上が中心・エージェントのスカウト機能はあるが専用プランの記載なし

項目	内容
サービス名	ミドルの転職
運営	エン・ジャパン株式会社
紹介会社向けの公式根拠	ヘルプに、スカウトは人材紹介会社のエージェントからのメッセージ・オファーが直接届く機能である旨の記載。エージェント企業のページもある。専用プラン・参画条件の記載は公式に確認できず
料金	公式に記載なし
使える条件	公式に記載なし（参画の問い合わせフォームあり）
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	エン公式のサービス紹介は「20万件以上のミドル向け求人」。ミドルの転職のサイト表示では求人408,320件以上（2026-10-03）／35歳以上が89%。※出所によって件数の表記が異なる
確認日	2026-10-04

30代・40代を中心に、経営幹部やCxO、部長クラスの求人に寄った媒体です。スカウトがエージェントから届く機能であることはヘルプに書かれており、紹介会社が使う前提の機能だと読み取れます。

求人件数は、見る場所によって数字が違います。エン・ジャパンのサービス紹介ページは「20万件以上」、ミドルの転職のサイト上の表示は「408,320件以上」（2026年10月3日時点）。どちらも公式ですが、集計の範囲か更新のタイミングが違うとみられます。資料で数字を示されたら、どちらの出所かを確認してください。

AMBIと同じく、専用プラン・参画条件・料金はいずれも公式に見つかりませんでした。扱う年齢層と年収帯がAMBIより上なので、エン系で検討するなら、自社が狙う層でどちらかに決めるのが現実的です。

ミドル層は在職中の転職希望者が多く、連絡が取りづらい層でもあります。スカウトの返信率より、返信後に面談まで至る率を見てください（面談率を上げる連絡設計）。

確かめ方：ヘルプのスカウトの説明とエージェント企業のページを自分の目で確認し、参画フォームから可否・プラン・料金・通数を問い合わせる。求人件数は提示された資料の出所と時点をそろえて記録します。

② 総合転職サイトの紹介会社向けDB（5媒体）

大手の転職サイトが、自社の会員データベースを紹介会社向けに開放している形です。5媒体すべてが免許または審査を前提にしています。①と違って年収の上限・下限の幅が広く、未経験者層に近い求人を扱う会社でも入口があります（ただしマイナビスカウティングは例外）。

　人材紹介免許を持つ法人のみ・スカウト送信無料でエントリー課金

項目	内容
サービス名	dodaMaps
運営	パーソルキャリア株式会社
紹介会社向けの公式根拠	「ご利用条件は人材紹介免許を保有している法人企業様となります。(別途、審査フォームのご記入をお願いしております。)」
料金	スカウト送信は無料。転職希望者からの面談希望（エントリー）があった時点で課金。「月間で0エントリーの場合、ミニマムフィーが発生します(1エントリーで適応外)」。金額は価格表のダウンロード。成功報酬はなし
使える条件	人材紹介免許を保有している法人＋審査フォームの記入
スカウト通数	送信は無料。自動スカウトは同一候補者に最大10回まで文面を変えてアプローチ
規模（公式・時点）	累計100万人以上が登録（2024年6月時点）／累計1万2000人のエージェント・ヘッドハンターが利用
確認日	2026-10-04

課金のタイミングが他と違います。スカウトを何通送っても無料で、求職者から面談希望（エントリー）が入って初めて費用が発生します。決定時の成功報酬はありません。

この構造は、送客サービスの「面談単価」とほぼ同じ軸で比べられます。1エントリーあたりの単価が分かれば、面談1件あたりのコストとして他の集客手段と横並びにできる、ということです。

注意点はミニマムフィーで、月に0エントリーだと費用が発生します（1エントリーあれば適用外）。スカウトを送る人がいない月が続くと、使っていないのに払うことになります。送信の運用を回せる体制があるかを先に確かめてください。

利用条件は「人材紹介免許を保有している法人企業様」と明快です。あわせて審査フォームの記入が必要で、ここは公式に必須と書かれています。

自動スカウトは同一候補者に最大10回まで、文面を変えながらアプローチできる仕様です。同じ人に繰り返し送る機能なので、求職者側の体験をどう守るかは自社でルールを決めておいたほうがよいでしょう。

確かめ方：審査フォームを出す前に価格表をダウンロードし、1エントリーの単価とミニマムフィーの金額・発生条件を確認する。そのうえで自社の面談単価と並べて比較します。

マイナビスカウティング　初期30万円＋成果報酬25%・下限年収600万円以上の求人のみ掲載可

項目	内容
サービス名	マイナビスカウティング
運営	株式会社マイナビ
紹介会社向けの公式根拠	エージェント向けの案内ページがあり、「エージェント集客サービス」と明記
料金	「初期費用30万円、成果報酬料率一律25％（ミニマムチャージ30万円）となっております。利用期間は半年間（24週間）です。※事前審査制となっております。」税表記は公式になし
使える条件	事前審査制。「初年度年収600万円以上の求人案件を専門に取り扱っているサービス」「下限年収600万円以上の求人のみ掲載可能」
スカウト通数	公式に記載なし。スカウト配信は原則として企業側で行い、必要に応じて有料でスカウト代行あり
規模（公式・時点）	平均決定年収681万円（当社半期実績）／データベースの半数以上は現年収600万円以上
確認日	2026-10-04

15媒体のなかで、料金が最もはっきり公開されている媒体です。初期費用30万円、成果報酬料率は一律25%、ミニマムチャージ30万円、利用期間は24週間。ここまで書いてある媒体は多くありません。

ただし税表記が公式にありません。30万円が税込か税抜かで実額が変わるので、見積りの段階で確認してください。

最大の制約は求人の年収下限です。利用までの流れのステップ1に「初年度年収600万円以上の求人案件を専門に取り扱っているサービスとなりますので、あらかじめご承知おきください」とあり、FAQにも「下限年収600万円以上の求人のみ掲載可能」と書かれています。未経験者層や年収300万円台の求人が中心の会社は、料金を検討する前の段階で対象外になります。

成果報酬の率25%は、15媒体のなかでは低いほうです。分母は紹介手数料なので、手数料率30%・年収700万円（210万円）の案件なら媒体へ52.5万円、手元に157.5万円という計算になります（計算例）。

平均決定年収は681万円（当社半期実績）と公式に書かれています。扱う層のイメージはここから掴めます。

確かめ方：自社の保有求人のうち、初年度年収600万円以上のものが何件あるかを先に数える。要件を満たす求人が常時あるなら、初期費用30万円の税表記とミニマムチャージの発生条件を問い合わせます。

マイナビ転職エージェントスカウトシステム（MAS）　有料職業紹介企業向けの求職者集客データベース・広告審査＋社内審査

項目	内容
サービス名	マイナビ転職エージェントスカウトシステム（MAS）
運営	株式会社マイナビ
紹介会社向けの公式根拠	「人材紹介企業向け求職者集客データベース」と明記
料金	公式に記載なし（サービス資料のダウンロード）
使える条件	参画には「弊社所定の広告審査の通過および社内審査の通過が必要」。提案から最短7日で利用可能
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	マイナビ転職の総会員数800万人以上（2024年2月時点）
確認日	2026-10-04

マイナビ転職の会員データベースを、人材紹介企業向けに開放したサービスです。年収の下限がある同社のスカウティングと違い、幅広い年収帯の会員にアプローチできるのが実務上の違いになります。

審査は2段階で、「広告審査」と「社内審査」の両方を通る必要があると公式に書かれています。広告審査は求人の内容について、社内審査は事業者についての確認とみられますが、基準の中身は公開されていません。

料金は公式に出ていません。資料をダウンロードして見積りを取る形になるので、初期費用の有無、成果報酬の有無と率、その分母（年収か紹介手数料か）、契約期間の4点を必ず書面で確認してください。

なお、「マイナビ転職エージェントサーチ」の参画案内ページは、現在このMASのページに転送されます（2026年10月4日確認）。別サービスとして比較表に並べる必要はありません。

総会員数800万人以上は2024年2月時点の数字です。マイナビ転職全体の会員数であって、このサービスで到達できる人数ではありません。資料でこの数字を示されたら、実際にスカウトを送れる母集団の条件を確認してください。

確かめ方：資料請求のうえ、審査の順番（広告審査が先か社内審査が先か）と、落ちた場合に再申請できるかを聞いておくと、導入スケジュールを組みやすくなります。

マイナビ転職AGENTスカウト　エージェントのスカウトだけが届くDB・スカウト通数は無制限

項目	内容
サービス名	マイナビ転職AGENTスカウト
運営	株式会社マイナビ
紹介会社向けの公式根拠	「エージェントサービスを希望する転職意欲が顕在化した会員」のデータベースとして案内
料金	公式に記載なし（サービス資料のダウンロード）
使える条件	「弊社所定の広告審査の通過および社内審査の通過が必要」。提案から最短7日
スカウト通数	「スカウト通数を無制限でご利用いただけます」
規模（公式・時点）	公式に記載なし
確認日	2026-10-04

同じマイナビでもMASと性格が違います。こちらはエージェントサービスを希望している＝紹介会社に会う前提の会員が対象で、しかも「求人企業様からのスカウトはなく、エージェント様からのスカウトのみを受信している」と公式に書かれています。

つまり受信箱で採用企業の直接スカウトと競合しない構造です。公式はこれを「求職者の目に届きやすいことがポイント」と説明しています。開封や返信の歩留まりを見るときに、この前提は押さえておく価値があります。

スカウト通数は無制限と明記されています。通数を買う媒体と違い、送る量で費用が動かない設計です。ただし送れば届くわけではないので、通数無制限を「成果が出る」と読み替えないでください。

料金も会員数も公式には出ていません。MASと同じく、成果報酬の有無と分母、初期費用、契約期間を書面で確認する必要があります。

MASと併用すべきかは、求人の年収帯と、狙う会員の転職意欲の段階で決まります。顕在層に絞って効率を上げたいならこちら、母数を広く取りたいならMAS、という使い分けになります。

確かめ方：資料請求時に、MASとこのサービスの会員が重複するのか別なのかを聞く。重複が多いなら、両方を契約する意味は薄くなります。

Daijob.com　バイリンガル・外国籍人材に強いDB・規約上は許認可が前提

項目	内容
サービス名	Daijob.com（人材紹介会社様向けの利用）
運営	ヒューマンリソシア株式会社
紹介会社向けの公式根拠	サイト上に「人材紹介会社様向け」のページがある。求人企業利用規約の第6条・第7条に職業紹介事業者に関する定めあり
料金	紹介会社向けページに金額の記載なし（料金ページあり）。申込フォームに「人材紹介・派遣会社」の区分
使える条件	規約第7条で、職業紹介事業者等として業務を行う予定の申込企業が「監督官庁の許認可若しくは免許を受けていない又は許認可若しくは免許が失効している場合」は契約締結を拒否される可能性。第6条では許認可を取得予定の事業所・海外の職業紹介会社に特別な承諾要件
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	累計登録者91万人／毎月5,000名以上が新規登録。スカウトメールの返信率は平均13.8%。約230種類の検索項目／他社サイトとの重複率14%以下
確認日	2026-10-04

バイリンガル人材・外国籍人材に寄ったデータベースです。他の14媒体と母集団が重なりにくいのが実務上の価値で、公式も他社サイトとの重複率14%以下と説明しています。

規約の作りが明快です。職業紹介事業者として使うなら許認可・免許を持っていることが前提で、失効していれば契約を断られ得ると書かれています。取得予定の段階や、海外の紹介会社の場合は特別な承諾が要ります。

料金は紹介会社向けページの本文には出ていません。料金ページと申込フォームがあり、フォームには「人材紹介・派遣会社」の区分が用意されています。区分によって条件が変わる可能性があるので、見積りの宛名を紹介会社として取ってください。

検索項目が約230種類あると説明されており、語学レベルや在留資格のような条件で絞り込みたい場合に向きます。扱う求人が国内の日本語環境だけなら、この媒体の強みは活きません。

規約は2026年5月1日に改定されています。契約前に最新版を通して読んでください。

確かめ方：自社の許可証が有効であることを確認したうえで料金表を取り寄せ、他の媒体と母集団がどれだけ重なるかを、検索条件を指定して試させてもらうのが早いです。

③ 名刺・口コミ・SNS・履歴書由来のDB（5媒体）

転職サイトではないところに集まったデータを母集団にしている5媒体です。共通する利点は、転職サイト系のデータベースと候補者が重なりにくいこと。一方で、転職の意思がはっきりしていない人が多いので、返信後の動かし方が①②とは変わります。

　名刺由来のDB・独自の事前審査で利用エージェントを限定

項目	内容
サービス名	Eight Career Design（エージェント向け）
運営	Sansan株式会社
紹介会社向けの公式根拠	「【エージェント向け】「Eight」を活用した人材サーチツール」と明記
料金	非公開。「料金など、まずはお気軽にご相談ください」
使える条件	「ご利用にあたっては当社独自の事前審査を設けております」「ユーザーにマッチしたスカウトを届けることをコンセプトにしており、数に頼ったアプローチを防ぐため、ご利用いただくエージェント様を限定しています」
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	450万人以上のEightユーザー（名刺アプリのユーザー数の表現。会員と名刺データの区別は公式に明示なし）
確認日	2026-10-04

名刺アプリ「Eight」のユーザーを母集団にしたサーチツールです。転職サイトに登録していない層が含まれるため、①②の媒体とは候補者が重なりにくいのが特徴です。

公式が明確に書いているのは、利用エージェントを限定していることです。理由も「数に頼ったアプローチを防ぐため」と書かれています。大量送信で件数を作る運用を前提にしているなら、そもそも合いません。

事前審査の基準は公開されていません。審査がある＝申し込めば使えるわけではないので、導入時期を前提にした計画は立てないほうが安全です。

料金も非公開で、相談ベースです。問い合わせの際は、基本料の有無、成果報酬の有無と分母、契約期間、月に送れる通数の4点をまとめて聞いてください。

「450万人以上のEightユーザー」という数字は、名刺アプリのユーザー数を指す表現です。そのうち何人が転職の意思を示しているか、何人にスカウトを送れるかは別の話なので、母集団の数字としてそのまま使わないでください。

確かめ方：審査の申し込み前に、自社が狙う職種・年収帯で何件ヒットするかを試算してもらう。限定運用の媒体なので、使える通数の上限も先に確認します。

　基本使用料60万円＋成功報酬30%（税別）・直近半年に2名以上の支援実績

項目	内容
サービス名	OpenWorkリクルーティング（エージェント企業向け）
運営	オープンワーク株式会社
紹介会社向けの公式根拠	「人材紹介会社向けスカウトサービス」「導入費60万円・一律の紹介手数料でご利用いただけるエージェント企業向けサービスです」
料金	システム基本使用料60万円＋成功報酬 紹介手数料の30%。「価格は税別表示です。」採用決定時報酬が30万円(税別)未満の場合はミニマムギャランティが発生
使える条件	「直近半年以内に2名以上の中途採用の支援実績があること(年収問わず)を個人コンサルタントアカウントの審査基準」。別途、弊社規定に基づく参画審査。問い合わせから最短即日で利用開始
スカウト通数	「原則、ご利用状況に応じて、月500〜2500通を付与」。毎月1日に付与され、当該月のみ利用可能で翌月に持ち越されない
規模（公式・時点）	累計会員数826万人／クチコミ約2,200万件／掲載企業約79,000社（いずれも2025年10月時点）
確認日	2026-10-04

社員クチコミサイトの登録ユーザーが母集団です。公式は「転職を目的とした登録ではなく、企業のリアルな情報を知るためにクチコミを閲覧・投稿する人々によって形成されています」と説明していて、他社データベースとの重複が起こりにくいことを前面に出しています。

料金は15媒体のなかでも開示度が高く、基本使用料60万円＋紹介手数料の30%、税別と明記されています。採用決定時の報酬が30万円（税別）を下回る場合はミニマムギャランティが発生する、という注記もあります。年収の低い案件ばかりだと、この下限が効いてきます。

実績要件は「直近半年以内に2名以上の中途採用の支援実績（年収問わず）」。年収を問わないので、doda Xの実績要件より満たしやすい設計です。ただし「個人コンサルタントアカウント」の審査基準なので、担当者ごとに判定されます。

通数は月500〜2,500通の付与制で、毎月1日付与・その月のみ有効・翌月に繰り越せません。月末に残っていても消えるので、月内に使い切る運用を前提に計画してください。付与数は「ご利用状況に応じて」変わるとも書かれています。

公式は、参画エージェント数と1社あたりのスカウト送信数に上限を設けていることを明言し、その理由を「候補者への過度なアプローチを防ぎ、スカウト疲れのない環境を維持するため」と説明しています。通数を増やしたい運用とは方向が逆です。

確かめ方：直近半年の中途採用の支援実績を担当者単位で数える。そのうえで、自社の平均的な紹介手数料額が30万円（税別）を超えるかを確認し、ミニマムギャランティの発生頻度を見積もります。

YOUTRUST　規約に「ヘッドハンター会員」の定義あり・料金は公式に記載なし

項目	内容
サービス名	YOUTRUST
運営	株式会社YOUTRUST
紹介会社向けの公式根拠	利用規約の別紙に「ヘッドハンター会員」＝「通常会員のうち、本サービスに関して当社と契約関係にある有料職業紹介事業者又はその役員若しくは従業員であって、本サービス上で求人企業へ候補者を紹介する権限を付与された個人」と定義。専用プラン・料金の記載は公式に確認できず
料金	公式に記載なし
使える条件	当社と契約関係にある有料職業紹介事業者であること（規約上の定義）。ヘルプでは、採用エージェントを業とする方が契約外で自社以外の仕事の紹介・あっせん・投稿をすることは規約違反とされている
スカウト通数	公式に記載なし
規模（公式・時点）	公式に具体数の記載なし
確認日	2026-10-04

キャリアSNSで、転職潜在層との接点づくりに使われる媒体です。規約に「ヘッドハンター会員」という区分が置かれているので、契約を結べば紹介会社として使えることは読み取れます。

同時に押さえるべきは、契約していない状態でエージェント行為をすると規約違反になる点です。ヘルプには、採用エージェントを業としている方が自社以外の仕事の紹介・あっせん・投稿をすることは規約違反にあたる旨が書かれています。個人アカウントで営業的な投稿をする運用は危険です。

専用プランや料金は公式に出ていません。本記事が「使えると読める」に分類したのはそのためです。

規約は2025年12月16日に改定されています。契約前に最新版の別紙まで目を通してください。

転職意欲が顕在化していない層が中心なので、スカウトから面談までの期間は①②より長くなりがちです。短期で決定数を積む目的には向きません。

確かめ方：規約の別紙でヘッドハンター会員の定義を読み、問い合わせで契約の形・料金・付与される機能を書面で受け取る。既存の社員アカウントの使い方も、あわせて確認してください。

　人材紹介会社向けのプランあり・導線は英語ページのみ

項目	内容
サービス名	LinkedIn Recruiter（Staffing Tools for Agencies）
運営	LinkedIn
紹介会社向けの公式根拠	人材紹介会社（staffing agency）向けのページが用意されており、LinkedIn Recruiter などのプロダクトが案内されている
料金	Contact sales（金額の記載なし）
使える条件	紹介会社向けの案内は英語ページのみ。当方が確認した範囲では、言語切り替えに日本語がない
スカウト通数	このページにInMailの通数の記載なし
規模（公式・時点）	「world's largest professional network」との記載。具体的な会員数はこのページに記載なし
確認日	2026-10-04

外資系・グローバル採用を扱う会社にとっては選択肢になります。人材紹介会社向けのページが独立して用意されていて、Recruiter を中心としたプロダクトが案内されています。

実務上の最大の論点は言語です。紹介会社向けの案内は英語ページのみで、当方が確認した範囲では日本語版がありませんでした。契約書や条件の確認を英語で行える体制があるかが前提になります。

料金は Contact sales で、金額は公開されていません。日本国内の案件に対する条件（通貨・契約期間・サポート言語）を、見積り時に明確にしてもらってください。

InMailの通数も、この紹介会社向けページには記載がありません。シート単位の契約になるのが一般的ですが、公式に書かれていない数字を前提に計画しないことをおすすめします。

会員規模は「世界最大のプロフェッショナルネットワーク」という表現で、具体的な人数はこのページにありません。日本国内でリーチできる人数は、別途確認が必要です。

確かめ方：自社の対象職種・勤務地（日本）で検索結果が何件出るかをデモで見せてもらう。国内の母集団が薄ければ、国内媒体を優先したほうが費用対効果は読みやすくなります。

　10万円（税抜）／1,000通の買い切り・成果報酬なし

項目	内容
サービス名	yagioffer（ヤギオファー）
運営	株式会社Yagish
紹介会社向けの公式根拠	料金ページ・FAQに紹介会社の可否の記載はなし。同社のプレスリリースで人材紹介企業の利用社数が公表されている
料金	10万円（税抜）でオファー送信1,000通。有効期限は課金日より90日間。初期費用・成果報酬はなし。追加は1口10万円（税抜）／1,000通。30万円以上でボリュームディスカウント。カテゴリごとの課金・スポット利用に対応
使える条件	公式に記載なし
スカウト通数	1口あたり1,000通（90日）
規模（公式・時点）	約250万人（2026年4月のプレスリリース）〜280万人突破（2026年9月・事業者向けページ）。出所によって表記差あり
確認日	2026-10-04

履歴書作成サービス「Yagish」の利用者を母集団にした、買い切り型のオファーサービスです。15媒体のなかで唯一、成果報酬が発生しません。

費用の読み方がいちばん単純です。10万円（税抜）で1,000通、90日間。1通あたり100円（税抜）なので、「何通で1面談か」が分かれば面談単価がそのまま出ます。送客サービスの面談単価と同じ軸で比べられる、数少ない媒体です。

成果報酬がないということは、決定の年収が高いほど有利になります。逆に通数を使い切れないと、そのまま無駄になります（有効期限は課金日から90日）。

注意点は、紹介会社が使えるかどうかが公式に書かれていないことです。同社のプレスリリースで人材紹介企業の利用社数が公表されているため本記事では「使えると読める」に分類していますが、契約前に可否を書面で確認してください。

登録者数は、2026年4月のプレスリリースで約250万人、2026年9月の事業者向けページで280万人突破と、出所によって数字が違います。どちらも公式なので、資料で示された数字の時点を確認してください。

確かめ方：まず1口（10万円・税抜）で、自社の求人に近い条件で何通送れて何件返信が来るかを測る。1面談あたりの単価が出たら、他の集客手段と並べて判断します。

可否が公式に書かれていない9媒体

ここに挙げる9媒体は「使えない」のではありません。紹介会社が使えるとも使えないとも、公式に書かれていないだけです。契約前に可否を書面で確認してください。確認せずに紹介求人を掲載すると、規約違反になる可能性があります。

Green：運営はアトラエ。成果報酬型の採用サービスとして案内されていますが、紹介会社の利用可否についての記載は当方が確認した範囲で見つかりませんでした。

Findy：月額と理論年収に対する率の組み合わせで案内されています。会員数は公式内で複数の数字が併記されており、資料を受け取ったら時点を確認してください。紹介会社の可否の記載は見つかりませんでした。

paiza転職：エンジニア向け。成果報酬型で案内されています。会員数は公式内で複数の時点の数字が併記されています。紹介会社の可否の記載は見つかりませんでした。

Offers：副業・複業からの採用に寄ったサービスです。累計の登録者数は公表されていますが、紹介会社の可否の記載は見つかりませんでした。

転職ドラフト：求職者向けの規約に「提携先人材紹介会社」という語はあるものの、紹介会社が参加企業として使えるかどうかの記載は見つかりませんでした。

type：紹介会社向けのページは見つかりませんでした。会員数は公式に公表されています。

エン転職ダイレクト：プランと期間・通数が公式に出ていますが、紹介会社の可否の記載は見つかりませんでした。

dodaダイレクト：パーソルキャリアの紹介会社向けの導線は dodaMaps と doda X Professional Search に分かれており、dodaダイレクト自体に紹介会社向けの記載は見つかりませんでした。

Re就活：20代・第二新卒向け。期間と通数で料金が案内されていますが、紹介会社の可否の記載は見つかりませんでした。

公式に不可・サービス終了の4媒体

文言の強さはそれぞれ違います。公式の書き方どおりに整理します。

媒体	公式の記載（要旨）	読み方
LAPRAS	ヘルプで、利用企業が人材紹介・人材派遣等で紹介する人材を同サービス上で調達するための利用は利用規約違反と明記	もっとも強い。対象外
Wantedly	表記規程で「職業のあっせん」等の掲載は「ご遠慮ください。ただし、当社の事前の同意がある場合は除きます」	「禁止」ではなく「ご遠慮」。事前同意があれば例外と書かれているので、必要なら同意を取りに行く余地はある
ミイダス	サポートに「原則、お申し込み企業さまが雇用主となる募集のみに利用可能」。「人材紹介会社」という語は使われていない	自社が雇用主になる募集に限られるため、紹介目的では実質的に使えない
キャリトレ	2022年12月21日でサービス終了	存在しない。古い比較記事に残っていることがある

Wantedlyだけは書き方が違います。「ご遠慮ください」であって「禁止」ではなく、事前の同意がある場合は除く、と明記されています。どうしても使いたい事情があるなら、同意を取れるかを問い合わせる余地はあります。

別の選択肢：スカウトを送らず、送客を受ける

ここまで15媒体を見てきましたが、スカウトは書いて送る工数がかかります。月500〜2,500通という付与数は、裏返せばそれだけ書く前提だということです。同じ「面談を増やす」目的なら、スカウトを送らずに面談そのものを受け取る形もあります。

求職者送客ナビ　定額で未経験者層と面談・スカウトの送信工数はかからない

項目	内容
サービス名	求職者送客ナビ
運営	PISTEC株式会社
タイプ	別の選択肢（求職者データベース・送客）
料金	月3万円〜の定額＋成果報酬5万円。オークション形式の着座は15,000円〜
使える条件	人材紹介会社・人材派遣会社向け
スカウトの工数	スカウト送信は不要（データベースから面談を設定する形）
規模	求職者は年間1.5〜2万人／求人データベース1,000件超／累計導入600社以上
確認日	2026-10-04

当社が運営しているサービスです。公開している条件だけを並べると、月3万円〜の定額で未経験者層の求職者データベースと面談でき、求人データベースは1,000件超、累計導入は600社以上です。成果報酬は1決定5万円、オークション形式の着座は15,000円〜となっています。

スカウト媒体と並べるときの比較軸は面談1件あたりのコストです。買い切り型のyagiofferやエントリー課金のdodaMapsは、同じ軸で計算できます。成果報酬型の媒体は、紹介手数料に対する率なので決定が出て初めて比較できるという違いがあります。

求人側が足りていないなら、スカウト媒体ではなく求人データベース・求人シェアのほうが先です。タイプ別の比較は求人データベース・求人シェア比較、送客サービス同士の比較は求職者送客サービス比較にまとめています。

選び方チェック5つ

• 現行の公式ページに「人材紹介会社」「ヘッドハンター」「職業紹介事業者」のいずれかの語があるか（比較記事ではなく公式で確認する）
• 許可証・実績要件を満たせるか。とくに実績は「会社」ではなく「アカウントを作る担当者個人」で問われることがある
• 成果報酬の分母と率。年収が分母か、紹介手数料が分母か。率の幅があるなら自社がどこに当たるか
• 通数と付与の条件。無制限か、月次付与か、買い切りか。繰り越せるか
• 最低契約・更新・返金。自動更新の有無と解約の意思表示の期限、参画料・更新料が返るか

この5つを1枚の表にして、候補の媒体を並べてから問い合わせると、見積りを比べる作業が短くなります。

失敗パターン

やりがちなこと	何が起きるか	先に潰す方法
採用企業向けの料金（理論年収×15%など）で試算する	実際の請求と大きくずれる。稟議を通し直すことになる	見積りの率の分母を最初に確認する
「大手だから使える」と思い込む	審査や実績要件で落ちる。導入スケジュールが崩れる	公式ページで紹介会社向けの導線と条件を読んでから動く
通数無制限＝成果が出ると考える	送っても返信が来ず、工数だけ消える	返信率と面談化率を測り、1面談あたりのコストで判断する
可否不明の媒体で紹介求人を載せる	規約違反になり得る。アカウント停止のリスク	問い合わせで可否を明示的に聞き、回答を書面で残す
月次付与の通数を使い切れない	繰り越せない媒体では、そのまま消える	付与数に対して書ける人数がいるかを先に計算する

比較サイトの数字をそのまま信じない

今回28媒体を公式で確認した範囲でも、比較メディアの記述と公式の記載が食い違う箇所がありました。

比較メディアの記述	公式で確認できたこと
ビズリーチは「料金非公開」	サービスページには確かに記載がないが、ビジョナルの決算説明資料には料金体系の表があり、ヘッドハンター向けの利用料と料率が読み取れる
リクルートダイレクトスカウトは「更新料あり」	公式ページは「参画料が初年度のみ発生」。一方で約款には更新料の規定がある。どちらか一方だけでは見積りを読み違える
doda Xは「初期・月額一切なし」	公式は「新規契約料、更新契約料及び転職候補者の採用決定時の成果報酬型」
AMBIは「年60万円〜・20%」	当方が確認した範囲では、公式に該当する記載なし。採用企業向けの条件とみられる
会員数の単一の数字	Findy・paiza転職・type・yagiofferなどは公式内で複数の数字・時点が併記されている。時点をそろえないと比較にならない

※いずれも2026年10月4日に当方が確認した範囲の整理です。比較メディアを否定するものではなく、更新のタイミングの差によるものと考えられます。

対象外にした媒体と理由

媒体	対象外にした理由
マイナビJOBシェアリング	求人のシェアであり、求職者へのスカウト媒体ではない（求人データベース・求人シェア比較で扱う）
転職会議Clubhouse	広告配信型で、求職者に直接スカウトを送る形ではない
新卒向け（OfferBox・dodaキャンパス・ワンキャリアなど）	新卒紹介は別のテーマになるため
各社の自社エージェントサービス	求職者向けのサービスであり、紹介会社が使う媒体ではない
Liiga／LiBZ／Forkwell／Qiita Jobs／GaijinPot	紹介会社の利用可否を公式で確認できなかった
キャリアインデックス	紹介会社向けの料金・条件を示す公式ページを特定できなかったため、28媒体の判定対象に含めていない
マイナビ転職エージェントサーチ	参画案内ページがマイナビ転職エージェントスカウトシステム（MAS）のページに転送されるため、同一の導線として扱った

よくある質問

Q. 結局、どの媒体がいちばん良いですか

A. 本記事では順位づけをしていません。扱う求人の年収帯、自社の直近の決定実績、スカウトを書ける人員の有無で、満たせる条件が変わるためです。まず「選び方チェック5つ」で自社が満たせる条件を確定し、候補を2〜3に絞ってから見積りを取ってください。

Q. 未経験者層・年収300万円台が中心でも使える媒体はありますか

A. 年収の下限を公式に定めているのはマイナビスカウティング（下限年収600万円以上の求人のみ掲載可）です。他の媒体には求人の年収下限の記載がありません。ただしハイクラス向けを掲げる媒体は、母集団自体が高年収層に寄っています。買い切り型やエントリー課金型のほうが、低単価帯では収支を合わせやすくなります。

Q. 立ち上げたばかりで決定実績がありません

A. doda X（直近1年に決定年収750万円／600万円以上1件）とOpenWork（直近半年以内に2名以上）は実績要件があるため、満たすまでは契約できません。実績要件が公式に書かれていない媒体から始めるか、スカウト以外の集客手段で実績を作るかの二択になります。

Q. 公式に書かれていない媒体を使ってしまっていました

A. 「書かれていない」は「違反」ではありません。ただし今からでも可否を確認して、回答を書面で残してください。認められている場合もありますし、条件つきで認められることもあります。確認せずに続けるのがいちばんリスクが残ります。

Q. 複数の媒体を同時に使うべきですか

A. 母集団が重なる媒体を並べても、同じ候補者に複数の媒体から送るだけになります。重複しにくいのは、母集団の出どころが違う③のタイプです。①②を1つずつ、③を1つ、という組み方のほうが重複を抑えられます。契約前に、候補者の重複をどう確認できるかを聞いてください。

Q. スカウトを書く人員がいません

A. スカウトの作成・送信を外部に出す選択肢があります（スカウト代行・自動化ツール比較）。媒体費と代行費が二重にかかるので、1面談あたりの合計コストで判断してください。送らずに面談を受け取る形（求職者送客サービス比較）と並べると、どちらが安いかが見えます。

未経験者層の求職者集客に悩んだら

スカウト媒体は「送る工数」と「審査・実績要件」がセットで付いてきます。要件を満たすまでの間や、書く人員が確保できない期間は、面談そのものを受け取れる形を併用すると母数が途切れません。

導入事例（動画）

月3万円で年間10名以上の決定に至った事例：大手人材会社出身の経営者が、求職者リストの活用方法を語っています。

顧問・箕輪厚介氏とのコラボ：求職者送客ナビのサービス内容と活用法を紹介しています。

サービスの仕組みを37分で解説：月額3万円で求職者と面談し放題の仕組みと、使いこなし方をまとめています。

まとめ

まずは候補の媒体の公式ページを開き、「人材紹介会社」「ヘッドハンター」「職業紹介事業者」の語があるかを自分の目で確認してください。要件を満たすまでの面談数を埋めたいなら、無料相談で入口の選択肢を整理するのが近道です。

参考：各社公式ページ（確認日2026年10月4日。URLは本文の各節に記載）、ビジョナル株式会社「2026年7月期 通期決算説明資料」スライド82。※本記事は順位づけを行っていません。料金・条件・規模は各社の公式ページおよび公開されている公式文書の記載のみを、確認日つきで掲載しています。「公式に記載なし」は当方が確認できた範囲に記載がないという意味で、存在しないことを示すものではありません。税表記は公式どおりに記載しています。可否・料金・条件は変更されます。契約前に必ず各社へ書面でご確認ください。本記事は利用の可否や成果を保証するものではありません。記載のサービス名は各社の商標または登録商標です。ロゴは各社公式サイトで公開されているものを引用しており、提携・推奨を示すものではありません。※本記事の相場は一般的な傾向であり、個別の契約条件を保証するものではありません。