ダイレクトリクルーティングとは｜手法・進め方・成功のコツ

2026年10月9日2026年10月21日

ダイレクトリクルーティングとは、候補者データベースから企業が自分で候補者を探し、直接スカウトを送る採用手法です。頭文字をとってDRと呼ばれます。

求人広告のように応募を待つのでも、人材紹介のように紹介会社に任せるのでもありません。違いは「誰が候補者を探すか」と「何に払うか」の2点です。探す工数を自社で持てる会社ほど効果が出ます。

この記事では、他の手法との違い、進め方の5ステップ、費用の型、スカウト文の書き方、失敗パターンまでを整理します。600社以上の採用・人材サービスの運用を見てきた立場から解説します。

⚠ 注意：この記事は一般的な整理です

費用の相場や各媒体の条件は事業者ごとに違い、改定されます。本記事では金額を記載していません。料金・利用条件は各サービスの公式ページでご確認ください。法令の内容は執筆時点（2026年10月6日）に確認したものです。

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他の採用手法との違い｜誰が探すか、何に払うか

ダイレクトリクルーティングと求人広告・人材紹介・送客／リファラルの違い。誰が候補者を探すかと何に払うかで比べる

手法	誰が探すか	何に払うか	自社の工数
求人広告	候補者が探して応募する	掲載料	求人票の作成と選考
ダイレクトリクルーティング	企業が候補者DBから探す	DB利用料＋成功報酬など	検索・スカウト送信・返信対応まで自社
人材紹介	紹介会社が選んで推薦する	成功報酬（理論年収の○%）	選考のみ
送客・リファラル	求職者DBや社員の紹介から面談につなぐ	面談単価・月額など	面談と選考

DRの利点は、応募を待たずに「会いたい人」へこちらから声をかけられることです。一方で、検索条件を組み、文面を書き、返信に対応する工数はすべて自社に乗ります。工数を出せないまま始めると、DB利用料だけが残ります。

POINT

DRは「探す工数を自社で持つ代わりに、候補者を選べる」手法。工数が出せない会社には向かない。

進め方5ステップ

STEP1　求人要件を1枚にする

DRは検索条件に落とせないと動きません。「必須条件」と「あれば望ましい条件」を分けて1枚にまとめます。必須が5つ以上あると、検索結果がほぼゼロになります。実務では必須は3つまでに絞るところから始めるとうまくいきます。

STEP2　DB（媒体）を選ぶ

媒体ごとに登録者の層がはっきり違います。ハイクラス中心、若手中心、特定職種特化など、自社が会いたい層が多く登録しているかで選びます。登録者数の大小よりも層の一致が効きます。人材紹介会社が使える媒体の比較は人材紹介会社が使えるスカウト媒体比較に、確認日つきで整理しています。

STEP3　検索条件を組む

いきなり理想の条件で検索せず、条件をひとつずつ外しながら母数の変化を見ます。「経験年数を1年下げたら母数が3倍になる」といった動きが分かると、要件のどこを緩めるかの判断ができます。

STEP4　スカウト文を書く

テンプレートの一斉送信は返信率が落ちます。「なぜあなたなのか」を1文入れるだけで反応が変わります。文面の構造は次の章で詳しく扱います。

STEP5　面談設計まで決めておく

返信が来てから日程調整に3日かかると、その間に他社が決まります。返信当日に候補日を出せる状態を先に作ってから送信を始めてください。カジュアル面談にするか選考にするかも、送る前に決めます。

5ステップのうち、効果の差が出るのはSTEP1とSTEP5です。文面の工夫より、要件の絞り込みと返信後のスピードのほうが先に効きます。

費用の型｜3つの課金パターン

DRの費用は、何に対して払うかで3つに分かれます。同じサービス内でもプランによって型が変わるため、見積りを受け取ったら最初にここを確認してください。

型	課金のきっかけ	特徴
DB利用料＋成功報酬	期間のDB利用料＋採用決定時	もっとも一般的。決定が出なくても利用料は発生する
通数制（スカウト課金）	スカウトの送信通数	少数採用で使いやすい。通数の繰越可否は要確認
定額（月額・年額）	期間固定	採用数が多いほど1名あたりが下がる

⚠ 注意：料金は公式で確認してください

本記事では各サービスの金額を記載していません。料金体系は改定されるうえ、企業規模や契約期間で変わります。必ず各サービスの公式ページと見積りで確認してください。非公開の場合は問い合わせが必要です。

自社で運用する工数が出ない場合は、スカウトの運用を外部に委託する方法もあります。委託の範囲と注意点はスカウト代行にまとめています。

スカウトを送る前に確認する法令

候補者データベースを使ったスカウトには、媒体側のルールと自社が守るルールの両方があります。

候補者DBは職業安定法上の「募集情報等提供」にあたる

職業安定法第4条第6項は「募集情報等提供」を定義しており、第三号で「労働者になろうとする者等の依頼を受け、労働者になろうとする者に関する情報を労働者の募集を行う者、募集受託者又は他の職業紹介事業者等に提供すること」、第四号で「前号に掲げるもののほか、労働者になろうとする者に関する情報を、労働者の募集を行う者の必要とする労働力の確保を容易にすることを目的として収集し、労働者の募集を行う者等に提供すること」を挙げています。候補者DB型のスカウト媒体は、この類型にあたります。

さらに同条第7項は「特定募集情報等提供」を「労働者になろうとする者に関する情報を収集して行う募集情報等提供」と定義し、第11項は「特定募集情報等提供事業者」を「第四十三条の二第一項の規定による届出をして特定募集情報等提供事業を行う者」としています。つまり候補者情報を集めて企業に提供する媒体は、厚生労働大臣への届出が必要です。この届出制は令和4年（2022年）10月1日に施行されました。

出典：職業安定法（昭和22年法律第141号）第4条第6項・第7項・第11項、第43条の2。e-Gov 法令検索で2026年10月6日に確認。施行日は厚生労働省の公表資料で確認。

媒体を選ぶときは、届出をしている事業者かどうかを公式ページで確認してください。届出番号や事業者情報を掲載しているのが通例です。

スカウト文面での年齢・性別の制限

対象	条文	内容
年齢	労働施策総合推進法第9条	「事業主は、労働者がその有する能力を有効に発揮するために必要であると認められるときとして厚生労働省令で定めるときは、労働者の募集及び採用について、厚生労働省令で定めるところにより、その年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならない」
性別	男女雇用機会均等法第5条	「事業主は、労働者の募集及び採用について、その性別にかかわりなく均等な機会を与えなければならない」

出典：労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律第9条／雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律第5条。いずれも e-Gov 法令検索で2026年10月6日に確認。

スカウトは「個別に送る」ぶん、文面に年齢や性別の条件を書いてしまいがちです。検索条件で年齢を絞ること自体と、文面に「20代の方を募集」と書くことは別の問題として扱われます。年齢制限が認められる例外は厚生労働省令で定められていますが、該当するかどうかの判断は個別事情によります。自社のケースが例外にあたるかは、厚生労働省の公式ページと、所轄のハローワーク・労働局でご確認ください。

⚠ 注意：この記事は法令の条文を整理したものです

個別の募集が適法かどうかを判断するものではありません。例外事由の該当性や文面の表現については、必ず公式情報と行政の窓口でご確認ください。

返信率を上げるスカウト文の構造

返信が来ない文面には共通点があります。会社の説明から始まっていて、「なぜこの人に送ったのか」が書かれていないことです。順番を変えるだけで反応が変わります。

① 件名：職種と「何が伝えたいか」を入れる。社名だけの件名は開かれにくい
② 冒頭1文：なぜあなたなのか。プロフィールのどこを見て送ったのかを具体的に書く
③ 仕事の中身：会社概要より先に、任せたい仕事を3行で
④ 条件：勤務地・雇用形態・働き方。年齢や性別の条件は書かない
⑤ 次の一歩：「まずは15分お話しできませんか」など、負担の軽い提案にする

②があるかないかで反応はいちばん変わります。「〇〇の経験を△△で活かしていただけると思いご連絡しました」の1文で十分です。

送信する時間帯や曜日については、一般論として「平日の通勤時間帯や終業後に開封されやすい」と言われます。ただしこれは媒体や候補者層によって変わるため、自社の送信実績で確かめるのが確実です。媒体ごとの開封データが見られるなら、まずそれを見てください。文面の型と改善の進め方はスカウトメールの返信率を上げる書き方にまとめています。

よくある失敗パターン4つ

失敗	何が起きるか	打ち手
必須条件が多すぎる	検索結果がほぼゼロ。送る相手がいない	必須を3つに絞り、条件を外しながら母数を見る
テンプレートの一斉送信	返信率が下がり、媒体内での評価も下がる	冒頭1文だけでも個別に書く
返信後の日程調整が遅い	返信はあるのに面談に至らない	返信当日に候補日を出せる体制にしてから送る
担当者が兼任で工数が出ない	利用料だけ払って送信数が伸びない	送信数の目標を週単位で決めるか、運用を委託する

4つのうち3つは「送る前」の準備で防げます。媒体を契約してから考えるのではなく、要件の絞り込みと返信後の動線を先に作ってください。

人材紹介会社がDRを使う場合

DRは採用企業だけのものではありません。人材紹介会社が求職者を集める手段としてもスカウト媒体が使われます。ただし、注意点が2つあります。

媒体ごとに人材紹介会社の利用可否が違う：紹介会社としての利用を認めていない媒体、別プランを用意している媒体があります。利用規約と営業担当への確認が必要です
許可の表示が必要になる場面がある：求職者に対して職業紹介を行う前提で接触する場合、有料職業紹介事業の許可に関する表示のルールがあります。媒体の規約とあわせて確認してください

どの媒体が人材紹介会社の利用を認めているか、料金体系はどうかは人材紹介会社が使えるスカウト媒体比較に、各社の公式ページを確認した日付つきでまとめています。

未経験者層を集めたいならDR以外の選択肢も

DRが効きやすいのは、経歴で絞り込める層です。職務経歴がはっきりしているほど、検索条件に落とせます。

逆に未経験者層・若手層は職務経歴での絞り込みが効きにくく、DRだけでは母集団が作りにくいのが実際です。この層では、面談から始める送客や、社員紹介（リファラル）のほうが数が出ることがあります。

集めたい層	向く手段
経験者・専門職	ダイレクトリクルーティング／人材紹介
未経験者・若手	送客（面談から始める）／リファラル／求人広告
少数・急ぎ	人材紹介

未経験者を採る場合は、集め方だけでなく見極めと定着まで設計し直す必要があります。進め方は未経験者採用のコツにまとめました。送客の仕組みと料金の決まり方は送客とはを参照してください。

未経験者層の求職者集客に悩んだら

候補者を探す工数が出ないまま媒体だけ契約しても、面談の数は増えません。未経験者層の母集団形成に悩んでいるなら、面談から始める集め方も選択肢になります。

とは

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サービスの仕組みを37分で解説：月額3万円で求職者と面談し放題の仕組みと、使いこなし方をまとめています。

まとめ

この記事のポイント

✓ダイレクトリクルーティングとは、候補者データベースから企業が自分で探してスカウトを送る採用手法です。求人広告・人材紹介との違いは「誰が探すか」と「何に払うか」にあります。
✓効果の差が出るのは文面より要件の絞り込み（必須は3つまで）と返信後のスピードです。費用はDB利用料＋成功報酬・通数制・定額の3つの型があり、金額は各社の公式ページで確認してください。
✓スカウト媒体は職業安定法上の特定募集情報等提供事業（届出制・令和4年10月1日施行）にあたります。文面での年齢・性別の制限にも注意が必要です。

まずは自社の求人要件を1枚にして、必須条件を3つまで絞り込み、その条件で何人ヒットするかを媒体の検索画面で確かめてみてください。未経験者層の母集団形成に課題を感じているなら、無料カウンセリングで現状を整理するのが近道です。